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不妊カウンセリングといってもしなくても

一人で抱えている場合は、本当に大変で仕方ない不妊の問題。誰か不妊の相談をしようとしたり、常に常に考えてしまっています。お医者様の相談に行くのも、自分の人間としての存在意義を決定付けてしまうと思うが、どうしても足を一歩踏み出す勇気を持つことはできません。不妊の問題という、女性に自分の女性としての意味を問わずしている気がします。お気軽に不妊相談のある場所が良いです。
私はまだ子供がなく、子供を作ろうとしたこともありません。しかし、一つだけ心がけていることがあります。これは、不妊治療は絶対にしないということです。子供を持ったことは非常に良いことだと思うのですが、不妊治療は心身ともに非常に苦しいということをよく聞きます。もし私が不妊治療を必要とするからだと知れば子供はあきらめています。非常に人工的な不自然な行為だと思って辛い思いをするくらいなら、夫婦二人の生活だけの楽しさ、自分の人生を満喫したいと思うのです。
　女優の篠原涼子（３８）が２５日、都内で行われた主演映画「アンフェア」（監督佐藤嗣麻子、９月１７日公開）の完成披露試写に出席した。

　劇中では初のベッドシーンに挑戦。佐藤監督とホテルに行き、服を脱いで練習したことを明かし「（本番で）こんなにできないのかと思われるのが嫌だった」と照れ笑い。佐藤監督も「凄くエロく撮れた」。この日は花火３２０発が上がる演出もあり、篠原は「夏を満喫できました」と笑顔を見せた。

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　吉本興業には２５日午後７時現在、紳助さんの引退に関して計１７０件のメール、電話、ファクスが寄せられた。会見翌日の２４日は３３８件だった。「戻ってきてもらう方法はないのか？」などの同情的な意見や、「会見でうそを言っていたのではないか」など厳しいものもあったという。

　韓流スター、チャン・グンソクさんの日本でのCMの出演料が9000万円と、半年で2倍以上に跳ね上がっていたことが分かった。韓国メディアが24日、週刊フラッシュの最新号の報道を引用して伝えた。

　フラッシュによれば、チャン・グンソクさんが韓流スターではもっとも高い9000万円、ヨン様ことペ・ヨンジュンさんやイ・ビョンホンさんを抜いたとのこと。ほかにも少女時代とKARAは5000万円、東方神起が4000万円、BIGBANGと超新星が3000万円など、日本で活動している韓流スターのCM出演料を公開した。

　特に、半年前の4000万円から9000万円と2倍以上の評価になったチャン・グンソクさんについて、韓国メディアは「元祖ヨン様、ビョン様を超えた」、「ペ・ヨンジュンを圧倒した」などと相次いで報道。

　また一部の韓国メディアは、韓流スターの出演料が日本の芸能人に比べて高すぎること、日本に来るのはお金のためであって日本が好きだからではないと主張したフラッシュの報道に触れ、「出演料を公開し、反韓流情叙も煽りたてた」「反韓流のニュアンスを匂わせた」などと批判的な見方も示した。

　チャン・グンソクさんは現在サントリーの『ソウルマッコリ』に出演しており、TBCの『open　your　beauty』のCMではAKB48の前田敦子と大島優子と共演している。（編集担当：金志秀）

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　◇島田紳助さん　引退

　芸能界引退を表明した元タレントの島田紳助さん（５５）が司会を務めていたテレビ番組が放送中止になり、ＣＭスポンサーへの違約金は合計で３億円にも上る可能性が出てきた。

　所属事務所とタレントの契約書を作成した経験がある元東京地検検事の大澤孝征弁護士は「違約金が発生するかはケースバイケース」と前置きした上で、「企業は番組を通して会社や商品の評判を上げるためにスポンサー契約をするわけで、番組が契約通りに流れなければ債務不履行になる。損害賠償を請求できる」と話す。

　紳助さんが会見で「あるわけがない」と否定した暴力団関係者との写真が実在していたことがその後に判明。会見直後には、暴力団関係者との仲介役だった元ボクシング世界王者で暴力団関係者の渡辺二郎被告（５６）＝恐喝未遂罪で実刑判決を受け上告中＝に電話連絡したとも一部で報じられた。“黒い交際”をしていたタレントを支えていたとなれば、スポンサー企業にとってはマイナス要素だ。

　ただ企業側が即刻、違約金請求に踏み切れない側面もある。世間には「潔く引退した人間をまだ追い詰めるのか、という雰囲気もある」と大澤氏。「今後、さらに悪い証拠が出てきて、世間の空気が変われば、企業も一気に賠償請求に動くのではないか。今は様子見だろう」とみている。

　テレビ局側にとっては、休止番組に出演していたタレントに対して「放送したかどうかにかかわらずギャラは支払わなければいけない」（テレビ局関係者）といい、損害はかさむ一方だ。

　紳助さんが所属していたよしもとクリエイティブ・エージェンシーの親会社である吉本興業側に違約金の補てんを請求することも考えられる。大澤氏は「企業、テレビ局、吉本興業は、法律を超えた力関係で落としどころを探るのではないか」と指摘する。

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